クレジットカードの現金化はなぜバレてしまうのか。バレる理由を解説

クレジットカードの現金化は、クレジットカード会社にバレてしまってはいけません。
ただやり方次第では、バレてしまうことがあります。
ではなぜバレてしまうのか、よくある理由について解説します。

クレジットカード会社は現金化を疑う

クレジットカード会社は現金化を疑う

クレジットカード会社は、商品を買ったりサービスを利用するためにカードを発行しています。
なので現金化は想定外の使い方で、ルール違反に設定している会社が多いです。
もし現金化に使っている人がいれば、止めさせなければいけません。
そのためクレジットカード会社が、現金化をしている人を疑います。
その疑いの目を向けられれば、現金化をしていることがバレて、カードの利用を停止させられてしまうかもしれません。

いきなりショッピング枠を上限まで使ってしまう

いきなりショッピング枠を上限まで使ってしまう
クレジットカードの現金化をする場合、ショッピング枠を使って業者の商品や業者に買い取ってもらう商品を購入することになります。
より大量の現金を手に入れるためには、ショッピング枠を大きく使わなければいけません。
もしそれまでショッピング枠をほとんど使っていなかった場合、いきなりショッピング枠を上限まで使ってしまうと、クレジットカード会社から疑われることになります。
その結果会社の記録から調査が入って、バレてしまいます。

クレジットカード会社から来た連絡の対応を間違える

クレジットカードの利用履歴で現金化の疑いをかけられた場合、クレジットカード会社から連絡が来ます。
大抵の場合は電話ですが、その対応に失敗すれば、現金化したことがバレてしまうでしょう。
クレジットカード会社からの問い合わせでは、購入した商品の説明を求められます。
どんな商品を何のために買ったのか聞かれますが、説明できなければ現金化の疑いが強まります。
また電話に出ない場合も、疑いが強くなって最後にはバレてしまうでしょう。

まとめ:バレないためには対策が必要

クレジットカードの現金化は、会社からは認められていません。
なのでバレてしまうと、色々と問題になります。
そんな問題を起こしたくなければ、バレないように対策をしましょう。

クレジットカードの現金化はやらないほうが良い?現金化のデメリットとは

クレジットカードの現金化はやらないほうが良い?現金化のデメリットとは

クレジットカードの現金化は、ショッピング枠を現金に変えることができます。
でもデメリットがあるので、注意をしなければいけません。
ではどんなデメリットがあるのか、見ていきましょう。

手数料がかかってしまうのが大きなデメリット

クレジットカードの現金化をするために業者を利用すると、手数料を業者に渡さなければいけません。
手数料がいくらになるのかは業者ごとに違いますが、高ければ1割くらいの手数料が発生します。
業者選びを間違えると、1割よりももっと高い手数料が発生するかもしれません。
その手数料分もクレジットカードの返済をしなければいけないので、単純に損をすることになります。

クレジットカードが停止されてしまう危険も

クレジットカードが停止されてしまう危険も

クレジットカードの現金化は、ショッピング枠の正しい使い方ではないです。
なのでクレジットカード会社が規約で禁止しているでしょう。
それなのに現金化をしてしまうと、規約違反ということでクレジットカードの利用を停止されてしまうかもしれません。
カードが使えないので当然現金化ができなくなりますし、いつもの買い物にもカードが使えずに困ったことになります。

クレジットカードのブラックリストに入るかもしれない

現金化は、ほとんどのクレジットカード会社が禁止しています。
なので現金化を繰り返していると、クレジットカードのネットワークでブラックリストに入ってしまうかもしれません。
ブラックリストに入ると、新しくクレジットカードを作れなくなってしまいます。
また現金化をした結果、期日までに返済ができなかった場合も、ブラックリストに入ってしまうことになります。
どちらにしてもクレジットカードを持てなくなるので、困ったことになるでしょう。

まとめ:現金化をする前にデメリットを知っておく

クレジットカードの現金化をすると、単純に損をするだけでなくカードが使えなくなるかもしれません。
なので現金化をする前に、そのデメリットについて知っておいたほうが良いです。

クレジットカードの現金化で法律上の違法性を問われる可能性はあるのか

クレジットカードの現金化はクレジットカード会社の規約で禁止されており、現金化が判明するとペナルティとして、クレジットカードの利用停止や強制解約の処置を採られます。
ただ、法律上では明確な規定が無いため、現金化したとしても罰せられる危険性はほとんどありません。
ただし、厳密にいうと横領罪や詐欺罪の成り立つ可能性があります。

クレジットカードの現金化が横領罪に該当するケース

クレジットカードで購入した商品を買取業者に売却して現金を得ると、横領罪に問われる可能性があります。
クレジットカードの現金化には、所有権の問題が存在します。

クレジットカードで購入した商品は即時に利用者の所有物になるわけではありません。
購入商品の代金はクレジットカード会社が立て替え払いをしているため、利用者が代金を全額支払うまでは当該商品の所有権はクレジットカード会社が保有します。
つまり、クレジットカード会社の商品を利用者が預かっていることになります。
従って、代金を完納する前に当該商品を売却すると、クレジットカード会社の所有物を横領したことになり、横領罪が成立する可能性があります。

クレジットカードの現金化が詐欺罪に該当するケース

クレジットカードの現金化の方法には、現金化業者から商品を購入すると(数百円の商品を数万円で購入)、現金化業者から購入代金の8割程度の金額がキャッシュバックされるというものがあります。
このシステムには詐欺の問題が存在します。

キャッシュバックの場合はクレジットカードで購入した商品を売却するわけではないため、横領罪は関係ありません。
しかしながら、購入した商品の価値がクレジットカードの支払金額よりも格段に低いと利用者が知っていた場合は、詐欺罪に該当する可能性があります。

例えば、500円の価値しかないと知りながら、30,000円で購入したとします。
この場合は、「虚偽の事実」でもってクレジットカード会社に必要以上の金額を支払わせたことになります。
つまり、「騙す意思」を持ってクレジットカード会社に立て替え払いをさせたことが、詐欺罪の成立要件になります。
商品の価値を知らなかったのであれば、騙す意思が無いため詐欺罪にはなりません。

まとめ:クレジットカードの現金化はグレーゾーン

クレジットカードの現金化では、『買ったけど、要らなくなったから売った』や、『キャッシュバックというサービスを利用しただけ』という言い訳ができます。
従って、現金化が目的だったのか、結果的に換金の形になっただけなのかの線引きができないため、違法性を問えないのが実態です。
ただし、違法性を認識していながら行うと、罪を問われても致し方ありません。